
東ヌサトゥンガラ州
- 1.州都
- クパン市
- 2.人口
- 5.325.566人
人工密度 111人/km2 - 3.面積
- 47,931 km2
- 4.宗教
- 旧教カトリック教徒 52.45%、新教プロテスタント 39.26% 、イスラム教徒 8.09%、ヒンズー 0.19%、仏教徒 0.01%
- 5.地理
- 東ヌサトゥンガラ州はインドネシアの南東部に位置。この州は、フローレス島、スンバ島、ティモール島、アロール島、レンバタ島、ロティ島、サブ島、アドナラ島、ソロル島、コモド島、パルエ島などの島で構成され、首都はクパン、西チモールに位置。
州は約1192の島々で構成され、東ヌサトゥンガラの3つの主要な島はフローレス島、スンバ島、西チモール島(一般にチモールと呼ばれる)。州はチモール島の西部を占め、島の東部はインドネシアの27番目の旧州、すなわち2002年に東チモール国として独立した。州は約1,200の島々で構成され、東ヌサトゥンガラの3つの主要な島はフローレス島、スンバ島、チモール島(西部)。 - 6.特徴
- 今日でも唯一の先史時代の爬虫類であるコモドドラゴンが現地では全能の神の威厳を象徴し、生存し続けている。この古代の動物は、東ヌサ・テンガラ州、正確にはコモド島でしか見られないため、世界が保護を宣言し、世界中から多くの観光客がコモドドラゴンを見るためだけにこの島に来る。東ヌサ・テンガラ州は1192の島々からなる群島で、オーストラリアや東チモールといった近隣諸国と直接隣接し、そのうち432の島にはすでに名前があり、42の島は有人、1150が無人島。命名された432の島の中には、フローレス島、スンバ島、チモール島、アロール島などの4つの大きな島がある。
- 7.歴史
- この地域に様々な部族や亜部族が存在。列島南部の島々の群れは世界的な関心事となった背景はチモール産の白檀の香りである。香料の殆どはインドネシア原産であるが、中東、中国、ヨーロッパよりこの白檀を求めて、マラッカ、グジャラート州、ジャワ州、マカッサル、中国商人等が命を懸けてチモール島にまで遠洋航海を行った。彼らはチモールの王や周辺の島々、領土の所有者、指導者等と直接貿易をした。1350年、中国の史書記録、「ダオ・ジー史書写本」によれば宋王朝はチモール島とその周辺の島々と交易をし、チモールの港は、マカサル、マラッカ、ジャワ、中国、そしてスペイン、イギリス、ポルトガル、オランダ等のヨーロッパからの船で混雑していると記されている。1365年、ネガラケルタガマ王は、白檀製品で有名なチモールはマジャパヒト王国の領域であるが、独立した王がいると記している。1510年、インドのゴアがポルトガル人によって植民地化されたとき、ポルトガル人は1511年、マラッカを支配、植民地拡大を続けた。マラッカはインドネシア諸島の貿易と支配の中心拠点として栄え、その後、ポルトガル人はモルッカ、ソロル(フローレス)にまで辿り着いた。1511年、フェルディナンド・マゼランの2隻の艦隊はアロールとチモール(クパン)に入港。プクアフ海峡を横断、この2隻の船は嵐に見舞われ、1隻は難破。この船の巨大な錨の1つは、今日でもロティ島の海岸に残っている。もう一隻は嵐から逃れ、セブ島へ、そして喜望峰へ、そしてスペインへと戻った。オランダ人が蘭印東インド会社(VOC)を設立、インドネシア群島各地を視察。1614年、彼らはそこでキリスト教M・ファン・デン・ブローク牧師をクパンとロテに駐留させた。これはVOCがまだ新しく1602年に設立されたが、事務所、要塞、従業員の管理等精神的な支援者の支えとして牧師が必要であった。1799年にVOCが解散、インドネシアのすべての利権はオランダ政府に引き継がれた。東チモールはポルトガルの植民地としてオランダの領地にはなったことは無いが、インドネシア独立後、1975年東チモールは独立し、フレテリン共産政権が誕生、スハルトはこれを危険視し、インドネシア併合派を支援し、併合するが、1998年の住民投票で再度、独立した。
- 8.経済
- 東ヌサトゥンガラ州には多くの天然資源がある他、農産品としてはココナッツ、ココア、カシューナッツ、更には水産分野が非常に有望。また、コモド島のコモドドラゴンは今日、唯一の先史時代の爬虫類。この古代の動物は、東ヌサ・テンガラ、コモド島でしか見られないため、世界が保護を宣言し、世界中から多くの観光客がこのコモドドラゴンを見るためだけにこの島に来る。
- 9.日本との関係
- 州都クパンの由来に関して、日本語の小判から来ているとの説がある。日本の金貨、銀貨は精度が高く、一時アジア各地で流通し、特に、倭寇・海賊たちは広範囲に勢力を拡大し、日本の通貨を流通されたとも考えられる。他方、日本政府は、東ヌサトゥンガラ州アロール島で発生した地震災害に対し、総額1,300万円相当の緊急援助物資を供与し、災害復旧に貢献。